「192.5万人、過去10シーズンで最多」。Hakuba Valleyの2025–26シーズンを一言で伝えるなら、この数字になる。だがスキー場の経営や地域の将来を考えるなら、総数の更新だけでは十分ではない。一般社団法人HAKUBAVALLEY TOURISM(HVT)が公表したリリースと令和7年度アニュアルレポートを重ねると、伸びた市場と、次の手を必要とする市場が同時に見えてくる。
192.5万人の中身を読む
大町市、白馬村、小谷村にまたがる10スキー場の総来場者数は192.5万人、前年比103%。このうち外国人来場者は92.5万人で全体の48%、前年比117%だった。差し引くと国内来場者は約100万人。アニュアルレポートでは日本人が前年比93%と記されている。海外需要が伸びて全体を押し上げた一方、国内の滑り手は減った、というのが今回の基本構図だ。

ここでいう「来場者数」は10スキー場の集計で、地域全体のユニークな旅行者数や宿泊客数と同じ指標ではない。資料は集計方法を一部見直し、過去に遡って修正しているため、別年の古い発表資料と単純に並べるのも避けたい。なお年次報告書の本文には「1,925万人」と見える箇所があるが、グラフは1,925千人、リリースも192.5万人としており、本記事はその整合する値を採用した。
「来た人」を「地域に残る価値」へ変えられるか
HVTが挙げた課題は、人材確保、交通環境、地域との共生、季節間の需要平準化。数字だけを追えば、混む時間帯や場所へさらに負荷が集中しかねない。たとえば一つのスキー場から別の村の宿・飲食店へ移動しやすいか、冬に働く人が住めるか、夏にも訪れる理由があるか。スキー場の売上だけでは測れない問いが、来場者増とともに重みを増す。
来場者数の次に見るべき数字は?
国内客の再訪、滞在日数、地域内での移動と消費、働き手の確保。集客の成功を地域経営の成功へつなげるには、これらを同じテーブルで検証したい。
年次報告書には、冬季シャトルバスの北側路線が約20.5万人利用する一方、夜間路線は前年の6,521人から2,407人へ減ったことも示される。交通は単に「あるかないか」ではなく、運行する時間と経路が実際の滞在に合っているかが問われる。報告書はバスを、地域での滞在と消費を広げる手段として捉え直している。
年次報告書が隠さなかった「発信」の課題
令和7年度報告書は、アジア市場向けSNS広告について、表示数を確保してもクリック数が大きく落ちたと振り返る。認知と実際の旅行検討は違う。冬季の公式サイトには力を入れる一方、夏季の更新は最小限という体制上の偏りも記載された。広告で見つけてもらう、その先に滞在プランや回遊の理由を用意する。この接続が次の仕事になる。
夏季の入込客数は目標に届かず、前年比96.3%。雪だけに依存しない山岳リゾートへ進む構想には、グリーンシーズンの体験を具体的な商品や移動の導線に変える作業が欠かせない。HVTが成果だけでなく課題も公開したことは、地域事業者と行政が同じ出発点を持つうえで意味がある。
白馬の数字は、ほかのスキー地域にも問いを返す
外国人客が全体のほぼ半分になったHakuba Valleyの事情を、そのまま全国へ当てはめることはできない。それでも「伸びた客層の陰で誰が減ったか」「ゲレンデ外へどう価値を残すか」「冬の集客を通年の仕事へどうつなぐか」は多くの地域に共通する。2026年度からHVTは新体制のもと、観光データの活用、事業者・行政との連携、説明責任と透明性を重視するとしている。次に注目すべきは、来場者の最高記録そのものより、これらの課題にどう具体策を結び付けるかだ。
出典:HAKUBAVALLEY TOURISM「2025–26シーズン来場者数発表」(PR TIMES、2026年6月12日)、同法人「令和7年度アニュアルレポート」。報告書の各指標は対象・単位が異なります。記事の解釈はSNOW MAKING編集部によるものです。

