世界の索道市場は69.96億ドルへ。スキー場が問うべきは「何のための一本か」

展示会場に置かれた大型ゴンドラの搬器 スキー場経営
展示会場で撮影したゴンドラ搬器。写真提供:SNOW MAKING

世界の索道市場は2032年に69億9,600万米ドル。数字だけを見れば「今こそリフトを更新すべきだ」と言いたくなる。しかし、この予測には都市交通も観光ゴンドラも含まれる。日本のスキー場が設備投資を判断するとき、見るべき数字は別にある。

2025年・世界市場推計
45.8億ドル
2032年・世界市場予測
69.96億ドル
2026〜2032年の年平均成長率
6.4%

数値は株式会社マーケットリサーチセンターの2026年3月30日付発表を整理。2032年の値は予測であり、実績ではない。

この「市場」は、ゲレンデのリフトだけではない

アットプレスで公表されたのは、世界のケーブルカー・ロープウェイシステムに関する調査資料の紹介だ。対象機種にはチェアリフト、ゴンドラ、空中トラムウェイ、地上リフト、資材運搬用ロープウェイなどが含まれる。用途も観光、公共交通など広い。都市を横断する交通の成長を、そのまま国内スキー場の需要増に読み替えることはできない。

発表ページには日本単独の市場規模や国内スキー場向けの成長率は示されていない。詳細な地域別・用途別分析は調査資料の対象だが、公開された概要だけで日本の投資回収まで計算することはできない。世界市場の予測は方向を知る材料であり、個々の山の事業計画ではない。

経営会議では「何のための一本か」に戻す

索道の価値は、輸送人数だけでは決まらない。朝一番のボトルネックを解消するのか。初心者が安心して山の上に着けるのか。風雪で止まりやすい区間の運行を見直したいのか。夏にも景観や登山の足として使えるのか。目的が違えば、必要な機種も運行の設計も変わる。

設備更新の前に、現場で確かめたい4つのこと
  1. 乗り場の待ち時間は、いつ・誰に・どれくらい発生するか。
  2. 停止の主因は設備、風、雪、運用のどこにあるか。
  3. 新しい輸送能力を受け止めるコース幅とスタッフ体制はあるか。
  4. 建設費に加え、保守・人員・電力・更新後の稼働日をどう見込むか。

例えば輸送能力を増やしても、山頂側のコースに人が集中すれば体験は改善しない。一方、古い設備を同じ場所に同じ能力で置き換えるだけでは、利用者の動線や人手の問題を解けないかもしれない。現状の運行記録、待ち時間、利用者の動き、収益の季節変動を同じ表に置くことが出発点だ。

大雪の日のスキー場のリフト設備
雪の日のリフトと運行現場。撮影:SNOW MAKING。市場調査の数値を撮影したものではありません。

世界の成長から、日本の現場が受け取るもの

世界で索道への関心が高まるなら、メーカーによる製品開発や保守技術、利用者体験の改善は日本の山にとっても注目に値する。ただし、導入効果は地形、風況、利用規模、季節営業、維持管理体制によって大きく異なる。リリースが挙げる環境面や建設費面の利点も、道路との比較条件をそろえずに普遍化はできない。

Mountain Planet 2022で紹介された索道用のロープ関連展示
索道関連の展示(Mountain Planet 2022)。撮影:SNOW MAKING。資料中の特定メーカーや市場規模を示す写真ではありません。

検討すべきなのは「世界が伸びるから、うちも買うか」ではない。自分たちの山で、乗り場から降り場までのどの体験を変えたいのか。更新、新設、経路変更、運行改善、あるいは現状設備の延命。複数案を同じ条件で比べられるようにすることが、投資の精度を上げる。

SNOW MAKING編集部の視点
リフトは「山の中の交通」であり、顧客が一日をどう過ごすかを決める設備だ。一本の更新で何分短縮できるかだけでなく、初めて来た人が迷わず乗れるか、運行する人が続けられるかまで見たい。世界市場の数字は、その問いを始める合図として使いたい。

出典:株式会社マーケットリサーチセンター「ケーブルカー・ロープウェイシステムの世界市場(2026年~2032年)」(2026年3月30日、アットプレス)。掲載の市場数値は同社発表の予測であり、国内スキー場単独の市場規模ではありません。記事内の現場写真はSNOW MAKINGが過去に撮影したもので、プレスリリースの画像ではありません。執筆:SNOW MAKING編集部。

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SNOW MAKING編集部

SNOW MAKING編集部は、スキー場経営、雪づくり、索道・設備、人材、地域観光など、日本のスキー産業を支える現場の挑戦と技術を取材・編集しています。利用者と産業の双方に役立つ、正確で読みやすい情報発信を大切にしています。

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